3第一次大戦と中国認識
1914（大正3）年8月1日から3日にかけて、ロシア、ドイツ、フランス、イギリスが次々に参戦し、第一次大戦が開始されたことは、列強のアジアでの行動が制約され、それだけ日本の行動の可能性が増大したことを意味していた。そこでは、日露戦争後の列強との関係を顧慮した「北進か南進か」といった議論は姿を消し、その下で蓄積されてきた「アジアの盟主」、「東洋平和の担い手」といった意識が表面に噴出してくることになった。そしてそれは、具体的にはこの戦争に参加しアジアにおけるドイツの軍事力を除去して、「東洋平和の担い手」としての力を誇示し、それによって強化された地位を「アジアの盟主」として、列強にもアジアとくに中国にも認めさせようとする方向に展開することとなる。こうした意識は例えば、8月11日の東京朝日新聞の社説「欧州戦乱と支那」には次のように現れていた。
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今日に於ては欧州の戦乱は、最早防ぐ可らざる事にして、彼の列強なる者は、各自国の防衛に急にして、また東洋を顧慮するの遑なきは明白なり。此時に当って東洋の平和を確保するの実力ある者は、我が日本を措いて外に其国あるを見ず。（中略）吾人は此の際最も緊張せる精神と充実せる準備とを以て、東洋の平和を双肩に負荷し、以て中華民国国民の全体をして、日本を信頼せしむるの態度を維持せざる可らず。（中略）止むを得ずんば武力を用ひても、此の方面の平和を維持するに緊要なる措置を取らざる可らず。嗚呼、日本国民の東洋に於ける責任や大なり。 |
つまり、列強が欧州の主戦場に全力を注いでいる以上、アジアでの平和の維持は日本以外には果たせない任務であり、従って中国も日本に信頼して日本の地位を認めるのが当然だというわけであった。日本政府も日英同盟を利用して参戦する方針をとり、8月15日ドイツに最後通牒を送り23日には宣戦布告、日本軍は早速、青島を中心とす るドイツの膠州湾租借地の攻撃を開始、11月7日に占領した。この間、10月19日には赤道以北のドイツ領南洋群島も占領している。
この膠州湾租借地の占領は、中国との間にその後始末のための交渉を必要とすることとなったが、日本政府はこの機会に、これまで日本側が懸案と考えていたすべての案件を含めて最大限の要求を中国側に突き付けることとした。青島占領のわずか4日後の11月11日には、臨時閣議で中国に二十一箇条の要求による交渉開始する方針を決定している。
二十一箇条とは、第一項・ドイツ権益処分などの山東問題に関する要求（四条）、第二項・南満洲及び東部内蒙古に関する要求（七条）、第三項・漢冶萍公司に関する要求（二条）、第四項・中国沿岸島嶼の不割譲に関する要求（一 条）、第五項・顧問・警察・兵器などに関する要求（七条）からなるものであり、交渉は、翌15（大正4）年2月2日から開始された。この要求について日本側では、「日支両国間の国交を妨ぐべき原因を一掃し、而して今後の隔意なき親善を企図するが為め(24)」のものといった理解が一般的であった。しかし中国側では、青島占領によって軍事行動が終結した直後から、日本軍の撤退を求める動きが広がっており、それは当然二十一箇条要求反対運動を盛り上げることになる。この中国側の強い抵抗は日本側の予期しないものであり、日本側には強い苛立ちが現れてくることとなった。
東京朝日新聞は4月23日に「断固たる決心」と題する社説を掲げ、日本の要求を「日支両国間の根本的親善を図ると同時に、東洋に於ける永遠の平和を確保する」ための「良薬」にたとえ、「恰かも良薬の服用を欲せざる頑童に対して、十分其必要を申聞かせ、尚之を聴かざる場合には、已むを得ず多少の圧迫を加へても、之を強ふるの必要ある如く、其児童が可愛ければ可愛き程、益其必要を感ぜざるを得ざる也」として、実力行使の必要を示唆した。
日本政府も結局、5月7日、第五項を切り離し他の要求について最後通牒を突き付けて中国側を屈服させるという態度に出て、5月25日に関連条約・公文の調印にこぎつけているが、中国側でこの屈服が「国恥」と受け止められたことは、ナショナリズム形成の画期をなすものとなった。しかしこの時日本ではまだ、二十一箇条要求が中国に与えた衝撃の犬きさは十分認識されてはいなかった。
この交渉について、日本国内でも様々な批判がなされたが、その多くは最後通牒をもってしても第五項を貫徹出来なかったという点に向けられており、浮田和民が「最後通牒の間際まで顧問傭聘、警察合同、兵器供給等に間する要求をなしたのは余りと言へば常識を逸した外交」であり、「抑も此くの如き要求を提出したのが第一政府の大過失である」として第五項を非難し、「支那政府が日本の誠意を疑ったのは無理ならぬ次第(25)」と中国側に同情の意を示したのは、例外的な対応であったとみることが出来る。
後に中国の排日運動にも理解を示すようになる吉野作造も、この当時には「今度の要求は大体に於て最小限度の要求であり、日本の生存のためには必要欠くべからざるものであったと認めるのであるから、第五項の削除は、甚だ之を遺憾とするのである(26)」として、二十一箇条要求を全面的に肯定していた。
しかし先の浮田の場合でさえも、中国側の抵抗が二十一箇条の全体にわたっていることには目を向けておらず、第五項以外の要求については、同じ前掲論文に於て
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日本は今回の対支交渉によりて、第一、山東省に於ける濁逸の利権を継承し同省及び其沿岸島嶼不割譲を承諾せしめ、第二、旅順大連租借期限を延長して南満洲に於ける我が立脚点を鞏固にし、第三、東部内蒙古に於ける我が優越権を明確にし、第四、福建省に対する日本の位置を安全ならしめ、第五、支那の沿岸並びに諸島嶼不割譲を世界に宣言せしめて、極東平和の基礎を確立せんと欲し、其目的を運したのである。 |
と述べて全面的に支持し、正当化しているのである。そしてその点では、政府も世論もほぼ一致していたとみてよいであろう。しかも日本側が「極東平和の基礎を確立」したと自賛しているこうした権益の拡大に、中国側は強く反発しているのであり、日本側が「アジアの盟主」の立場に立つためには、中国の状況に対する新たな対応策の実行や、さらにはその基礎となる中国認識の再検討が必要になってくる筈であった。
二十一箇条交渉以後の日本の対中国政策は、とりあえずこの交渉で強い抵抗を示した袁世凱の力を弱めることを目指し、彼が自ら皇帝になろうとする帝制運動に反対するものであった。袁の帝制実施には、中国国内でも第三革命とよばれるような広範な反対運動が展開され、1916年3月22日袁が帝制計画を撤回した頃には、彼の勢力はすっかり弱体化していたが、しかし彼に代わって、どの勢力が主導権を握るかは明らかではなかった。この間、同年3月7日の閣議で大隈内閣は、「此ノ際帝国ノ執ルヘキ方針ハ優越ナル勢カヲ支那ニ確立シ、同国民ヲシテ帝国ノ勢力ヲ自覚セシメ以テ日支親善ノ基礎ヲ作ルニアリ」とした上で、次のような方針を決定していた(27)。
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袁氏カ支那ノ権位ニ在ルハ帝国力叙上ノ目的ヲ達スルノ障碍タルヲ免レサルヘシ、従テ右帝国ノ方針遂行ノ為ニハ袁氏カ支那ノ権力圏内ヨリ脱落スルニ至ルヲ便トス、何人力袁氏ニ代ハルトモ之ヲ袁氏ト比スルトキハ帝国ニ取リテ遥ニ有利ナルヘキコト疑ヲ容レサル所ナリ |
この袁以外なら誰でもよいという袁世凱打倒方針の露骨さは、中国情勢に確固たる見通しを持ち得ないという弱さの表現にほかならなかった。つまりここで具体的方策としては、「適当ナル機会ヲ挨テ南軍ヲ交戦団体ト承認スルコ トニ在リ」とか、排袁運動への民間有志の援助を黙認するといった袁世凱を排除するための手段が述べられているだけであり、その後の展望を打ち出し得ないでいた。そしてその点では、民間の意見も同様であった。
例えば、『中央公論』16年3月号は、「対支国策統一論」と題した小特集をくみ、内藤湖南、吉野作造、末廣重雄の論稿を集めているが、その主張は夫々異なった方向を示していた。
まず内藤の「支那国是の根本義(28)」は、支那の国是が定まれば、日本の支那に対する国是も自ずから決定するとの見方から「支那の国是」について論じたものであるが、そこからは「第一に共和政を維持すること、第二には政治機関を外国人に開放すること、之が支那の安全を維持し併せて安全平和を維持する所以である」との特異な結論が導かれていた。第一の共和政の主張は、歴史的に見て、「支那人民より云へば、帝王並に政府の権力組織の小さい程幸福であって、如何なる明君であっても、それが世襲し漸次中央の組織が膨脹すると結局不幸となる」として、「世襲せない元首、小さい政府」を要求するものであったが、その根底には中国がこれから強国になろうとするのは誤っているという判断があり、そこから第二の問題に通じて行くのであった。
つまり彼は、中国に対して「政治上に於て自国の地位を高めるといふが如き卑近の思想を棄て、支那人民の真の天職を思惟する方が宜しくはないか」と忠告するのであるが、それは中国人の生活が政治を超えて芸術・学問などの方向に歴史的に発展しているという把握を基礎とするものであった。後の表現を借りれば「支那の如く長い民族生活を 送って、長い文化を待った国は軍事政治等にはだんだん興味を失って、芸術に益々傾くのが当然の事である(29)」という ことになる。
この問題については、ほとんど同時に発表された「支那将来の統(30)の方が詳しいが、そこでは「支那人は昔から屡非常な天才を出して居る」とし、それが宋、明以来「学問、若しくは芸術などに対する天才」として発達するようになっているとする。そして政治などは他の国に任せても「謂はゞ富豪が巡査を頼んで置くようなもの」であり、 「従来の経験に依れば、軍隊でも財政でも、其の他有らゆる財政上の機関は、支那人が自ら支配するよりは、常に外国人が支配した時に成功を収めて居る」と述べていた。内藤のこの意見は、「外国人の支配」を問題の技術的処理として捉えているようにみえるが、その基底になっているのは、中国人の政治的能力は将来にわたって期待し得ないと いう認識であったといえよう。
これに対して、吉野作造は「対支外交根本策の決定に関する日本政客の昏迷」と題する論稿をよせて、「日本は出来る丈け支那を援けて、彼の真の自由独立を完うせしむるに努むべきである」「支那の強くなるといふことは、又日本それ自身の安全の為にも極めて必要である」とする原則を立てる。そしてその上で、中国の「中心的勢力」と結ばねばならないとして次のように主張した。
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支那の将来の永遠の中心的勢力なるものは、今日袁世凱の一派に非ずして恐らくは現に祖国の改革を唱えて居るところの幾百の青年と見るべきではあるまいか。（中略）真に支那に対して永遠の計を為さんとするものは、支那の将来が青年党の手に歸すべきものであると云ふことを忘れてはならないと思ふ。 |
吉野の論は、中国との提携の可能性を探るものともいえるが、末廣重雄の場合はそうした可能性の存在にも悲観的であった。「対支外交は寧ろ消極的なるべし」との題名のもとで、彼は言う。
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我が国が積極的に進みて、支那に対して政治上優越の地位を占むるには、支那は過大である。支那人は余りに我が国を信用して居ない。列国の利害は余りに錯綜して居る。故に我が国は支那に対する列国の野心を控制し、其の勢力の侵入を防遏し、消極的に支那を保全して、其の内部のことは外部より干渉せず、専ら支那人をして自家の運命を開拓せしむることが我が国の利益である。 |
つまり末廣は、中国の排日の動きを、安易に日中提携などを説きえない程強いものと考えており、とくに二十一箇条要求、とりわけ「其の第五項の如きは提議すべきものでなく、支那人の排日思想を高め」「日貨排斥は、北は満洲より南は南洋に至る迄、至るところに行はれ」るようになったと見る。そしてそこに「支那政府の煽動使嗾」があったとしても、基本的には、「支那人全体殊に革命派が勢力を有する南方の支那人の自発的行動」であることを強調しているのである。いいかえれば、排日の問題が日本の対中国政策を拘束する最も大きな要因ということになろう。そしてこの時点では、内藤も吉野も排日問題を重視せざるを得なかった。
内藤は『外交時報』二七七号（1916年5月15日発行）に寄せた「支那時局私見(31)」において、「妥協」が中国の「大勢」であるとし、日本はこの方向に沿って「妥協の促成」に努めるべきだとしたが、それは排日問題を考慮した主張でもあった。
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北京が統一力を失ってから、最も苦しんで居るのは、言ふまでもなく財政である。（中略）何等か時局に適切な方法によって、支那の財政を救済すべき機関を設け、列国とも衝突しない経路を取って、相成るべくは、日本並に連合列国の好意的促成によって、妥協を早めたい。此の方法は実に大勢を順当に利用する所以であると共に、又日本に取っては支那に於ける排日的禍根を未発に絶つ所以であると思ふ。 |
前述のように中国人の政治的能力の低評価の上に立つ内藤は、中国の「大勢」である「妥協を促成し」「好意の援助を与へることによって、排日の萠芽を菱除する」ことが出来、さらに中国が、その政治機関を日本人を中心とする外国人に開放するような情勢に導くことが出来ると考えたことと思われる。
これに対して、『外交時報』の次の号（二七八号、16年6月1日発行）に同題の「支那時局私見」を載せた吉野は、「今日の支那には中心が無い」「所謂南中北三勢力の睨み合いといふのが今日の形勢である」としながらも、内藤のいう「妥協の促成」のような干渉に反対する。先に見たように、改革派の青年たちの将来に注目する吉野は、ここでも表面の「睨み合い」の底で「全土に亙って此改革思想が非常な潜勢力を持っている」ことを重視すると共に、その改革・革命派が同時に愛国主義者であることにも目を向けて、「今日の革命主義者が、皆一面に於て愛国主義者なるが故に、本来一転して排外主義者になる素質を有っている」として、次のように述べている。
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従って又他日支那人が、一転して排日思想を唱へたからといふて、之を非難するのも間違って居る。斯うなるのが当然の順序であって、如何とも外に致方が無いのである。唯之に対して吾々の執るべき手段は、吾々は支那に対して出来るだけ慎重な態度を執るべき事である。少しでも彼等の過敏なる神経を刺戟するやうな事の無いやう用心するの外はない。 |
いずれにせよ、排日問題への対応を一つの軸として、中国問題を考えなければならないという状況の下では、その視野をさらにアジアにまで広げ、アジア主義を構想することは困難であった。しかしこれらの論文が発表された直後の6月6日、袁世凱が死去すると、中国情勢は日本に有利に転換するかに思われた。吉野が期待をかけるとともにその排日思想を憂慮した革命派は、容易に情勢を主導する勢力にはなり得なかったし、また内藤が想定したような、諸勢力の妥協が「大勢」として進行するという事態も現れてこなかった。むしろ逆に、政治勢力の分裂と軍閥化が顕著となり、軍閥混戦の様相が広がることとなる。そして日本側からは、そのような情勢のなかで排日の勤きは弱まり、 親日的な勢力を育成する可能性が生まれるかの如く感じられたのであった。
1916年10月9日大隈内閣に代わって寺内内閣が成立し、翌月駐露大使より帰国して外相に就任した本野一郎は、12月に提出した意見書で、前内閣の袁世凱排除などの干渉政策を批判して次のように述べる(32)。
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帝国政府ノ期スヘキ目的ハ支那ト親善ノ関係ヲ維持シ其内政ヲ改善シ、依テ以テ帝国ノ利益ヲ謀ルニアリトセハ、支那ノ内政ニ関シ如何ナル政見ヲ有スル者ト雖モ、苟モ帝国ニ対シ誠意親善ノ関係ヲ保有セント欲スルニ於テハ、其南方派タルト北方派タルヲ問ハス敢テ之ヲ選択スルノ必要ナシ。 |
この意見書に基づいて、翌17年1月9日の閣議では対中国政策が決定され、そのなかでは「何レノ政治系統又ハ党派ニ対シテモ不偏公平ノ態度ヲ持シー切其ノ内政上ノ紛争ニ干渉セサルコト(33)」と記されているが、それは単なる不偏公平の宣言ではなく、日本との「親善ノ関係ヲ保有セント欲スル」者＝親日派が存在し、日本の「指導啓発」によ り情勢を主導するような勢力となり得ることを前提とするものであった。
そして実際にもこの政策は次第に、「不偏公平」の背後にある親日派育成の本音をあらわにしてくるのであり、具体的には国務総理の地位に就いた段祺瑞にいわゆる西原借款を注ぎ込んで、親日派の支柱たらしめようとする援段政策に至るのであった。本野の外相就任と同時に、小寺謙吉の1000頁をこえる大著『大亜細亜主義論』が刊行(34)されたのも、 袁世凱死後のこうした雰囲気の変化への対応であったかもしれない。
小寺の大亜細亜主義とは、「亜細亜勢力を以て、欧羅巴勢力に対抗する為め(35)」亜細亜民族の統合を目的とするものとされるが、その過程を四期とし、まず日中の結合を第一期とし「当面の急務とする所は第一期の事業のみ」であり、 第二期の事業は「機運の熟するを俟ち」、第三期の事業は「国際状態が一変したる後」、第四期の事業は「遥かに永遠 に属する問題(36)」だというのであるから、その具体的内容は、対中国政策にほかならないこととなる。
そしてその中心は、日本の指導による「支那の改造」という問題に置かれているが、その日本の指導性の根拠は次のような形で提示されている。すなわち第一には、日本は「地理上の特種的位置」から言って「支那の内乱乃至滅亡は、直接日本の存立を不安ならしむる」のであるから、「当然、支那の内政に容喙し得るの権利」を持っているとし、第二には、日本の文明が「支那の改造」に必要なのだとして、次のように述べている(37)。
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日本は亜細亜に於ける先覚者として、支那に対し文明を伝道するの義務を有すること、其の義務は一面の意義に於て権利たること、竝に日本の有する東西調和の文明が、支那の衰弱を救治するに恰好無二の効力を含有すること是なり。 |
そしてまたこの著者は、このような日本の地位を欧米にも認めさせることができると考えているのであり、それはまた、第一次大戦とともに頭をもたげ、中国情勢改善のイメージとともに広がってきたアジア・モンロー主義への期待にも通じるものであった。
4アジアモンロー主義と石井・ランシング協定へ
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